![NATIONAL GEOGRAPHIC (ナショナル ジオグラフィック) 日本版 2008年 01月号 [雑誌]](https://images-fe.ssl-images-amazon.com/images/I/51vZy8QFBKL.jpg)
電気製品は一定の年数が経てば壊れてしまいます。
プリンターも電子機器なので、一定の年数が経てば壊れてしまいます。
プリンターが壊れた場合、廃棄方法は気をつける必要があります。
壊れたプリンターの適切な処分方法をご紹介します。
目次
はじめに 壊れるまで大切に使い、正しく廃棄してこそ仕事や創作活動をした甲斐がある
正しく廃棄しなければ、他人にも迷惑がかかり、私たちの経済活動も止まる
電子機器はたいてい希少金属が入っているので、単純に「燃やせないゴミ」などに出すとせっかくの希少金属が再利用できなくなるので避けるべきです。
かといって、引き取ってもらう先を間違えると、国際法の網をくぐって外国へ輸出され、適切に再資源化もされないまま現地で鉛や水銀汚染などが起こり人々が健康被害で苦しむという恐るべき事態が引き起こされます。
すでにそういった事態は引き起こされ、深刻な状況になっています。
そのように、プリンターの廃棄を正しく行わない場合、他人に大変な迷惑がかかります。
また、他人に迷惑がかかるだけではありません。
私たちの経済活動は今現在の地球環境においてギリギリ成り立っているだけです。
もしプリンターを違法に廃棄したなら、地球環境は大きく変化し、環境変化に対応できない私たち人類の経済活動は停止して滅亡することになります。
私たちの仕事や創作活動について考える参考の動画
地球環境問題は深刻化の一途
現在、地球環境問題が深刻化し、人間以外の生き物がとてつもないスピードで絶滅しており、人間も近いうちに滅亡する恐れも出ています。
地球全体の炭素排出量は、京都議定書で排出量削減に関して国際的に合意した1997年以来、60%も増加しているということです。
私たちが使うものは、製造した土地で炭素を排出している
中国をはじめとしたアジア諸国など、製造業の盛んな地域では大量の炭素が排出されています。
そういった地域で製造された製品は日本をはじめとした世界中の国々で使用されます。
実際に、私が仕事で使っているEPSONのプリンターはインドネシア製、ワコムのペンタブレットは中国製です。
よって、私たちの消費したものから出る炭素は、私たちが住む町ではなく製造国で排出されています。
また、当然ながら、機器を廃棄したときにも輸送や廃棄処理で環境負荷がかかります。
このような事情があるので、私たちは自分が使用している機器が製造・廃棄されるときにどれだけ環境負荷があるのかを意識する必要があるでしょう。
必要なものを買い、長く大切に使う
使うエネルギーを再生可能エネルギーに転換したり、使ったものをリサイクルするに越したことはありません。
しかし、専門家からは、それだけでは間に合わないという主張もなされています。
「世界大都市気候先導グループ（C40）」のマーク・ワッツ氏は次のように述べています。
「再生可能エネルギーや大量輸送の利用を増やすだけでは、状況を変えることはできません」
「消費を減らす必要があるのです」
また、エドモントン市長のドン・アイブソン氏は次のように述べています。
「不要なものを買わず、地産地消し、廃棄物を削減することが、消費に関する排出量を削減するのに役立ちます」
「排出量の削減に貢献したものを買うべきです。他の地域に排出量を押し付けるだけではいけません」
パソコンやプリンター等の機器を使うとき、よく検討して必要なものを買い、長く大切に使いましょう。
たとえ再生可能エネルギーへの転換、リサイクルの推進をしたとしても、短期間で機器の買い替えを繰り返せば地球環境への負荷は高くなり、最終的には私たちの暮らしが立ち行かなくなってしまいます。
家庭のプリンターは小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われる
家庭のプリンターなどの電子機器の再資源化処理は、小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われます。
よって、小型家電リサイクル法に基づいて手続きを進めていきます。
企業の廃棄物は家庭とは処理方法が異なる
小型家電リサイクル法は企業から出る廃棄物も対象になっているということです。
ただし、企業の廃棄物は用途によっては別の法律の対象になっていたり、回収方法が家庭とは異なるなど、色々違いがあります。
以下の環境省のウェブページに企業向けの小型家電リサイクル法のパンフレット等があります。
環境省からの、小型家電リサイクル法に関する各種お知らせ
環境省のサイトに小型家電リサイクル法について色々と案内が載っています。
小型家電リサイクル法全般を説明した動画
小型家電リサイクル法全般を説明した動画があります。
廃棄された使用不能の機器類が違法に外国へ輸出されるケースについての説明もあります。
無許可の回収業者は利用しない方が良い
無許可の回収業者は利用しない方がよいでしょう。
環境省の「小型家電リサイクル法が始まりました！」というパンフレットに、以下のようなＱ＆Ａが載っています。
Ｑ どうして廃棄物を出す時に「無許可」の回収業者を利用してはいけないの？
Ａ 法を守った適正な処理が確認できないからです。
環境省のウェブサイト内 小型家電リサイクル法に関するページ
パンフレット「小型家電リサイクル法が始まりました！」
小型家電の回収方法の説明動画
環境省による、小型家電を回収に出す方法の説明動画です。
動画中のナレーションの文字原稿
回収された小型家電の処理についての説明動画
環境省による、回収後の小型家電がどう処理されるかを説明した動画です。
動画中のナレーションの文字原稿
家庭のプリンターなどを廃棄するときは、小型家電リサイクル法に基づいて回収自治体や回収事業所へ
家庭のプリンターなどの電子機器の再資源化処理は、小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われます。
よって、小型家電リサイクル法に基づいて手続きを進めていきます。
手順１ 近くで小型家電リサイクル法に基づく回収を行っている自治体窓口、事業者を探す
まず住んでいる場所の自治体か家電量販店で、小型家電リサイクル法に基づいて回収を行っているか調べます。
自治体の小型家電リサイクルの案内ページの例
旭川市の小型家電リサイクルの案内ページ
石狩市の小型家電リサイクルの案内ページ
浦河町の小型家電リサイクルの案内ページ
江別市の小型家電リサイクルの案内ページ
小樽市の小型家電リサイクルの案内ページ
帯広市の小型家電リサイクルの案内ページ
小平町、増毛町、留萌市の小型家電リサイクルの案内ページ
札幌市の小型家電リサイクルの案内ページ
稚内市の小型家電リサイクルの案内ページ
鹿児島市の小型家電リサイクルの案内ページ
家電量販店の小型家電リサイクルの案内ページの例
エディオン・100満ボルトは小型家電リサイクル法に基づいて家電の回収を行っているそうです。エディオンのウェブサイト内の以下のページに案内があります。
ケーズデンキも小型家電リサイクル方に基づく回収を行っているということです。
ヨドバシカメラも小型家電リサイクル法に基づく回収を行っているということです。
宅配回収の業者の小型家電リサイクルの案内ページの例
お住いの場所によっては、小型家電の回収窓口が、自治体の窓口も家電量販店の窓口も近くにない場合があるかもしれません。
その場合は宅配回収が利用できます。
リネットジャパン株式会社は宅配回収を行っており、ウェブから申し込めます。
色々な自治体のホームページで回収業者としてリンクされてもいるので、おそらく適切に再資源化してくれると思われます。
リネットジャパン
【国が唯一認定】不用なPC/小型家電宅配便回収のリネットジャパン。
手順２ 自治体の回収拠点、または家電量販店などの事業者の回収拠点に、説明に従って持ち込んだり送ったりする
自治体の窓口、または家電量販店などの事業者の窓口をみつけたら、説明に従って電子機器を持ち込んだり送ったりします。
以上、プリンターを適切に処分する方法をご紹介しました。
当ブログ参考記事
